世界屈指の高齢者大国である日本。高齢化の波は、看護業界にも影響を与えている。WHO（世界保健機構）の定義では、人口に占める65歳以上の割合（高齢化率）に応じてカテゴリーを三種類に区分している。高齢化率が7～14％であれば「高齢化社会」、14～21％を「高齢社会」、21％以上は「超高齢化社会」と定義されるのだ。日本は、1970年の調査で7.1％を記録して高齢化社会となり、1995年には14.5％で高齢者社会となっている。その後、2007年には21.5％で遂に超高齢化社会へと突入した。
高齢化とは高齢者の増加を意味するため、医療・看護業界は直ぐに影響を受ける。医療・介護施設の利用者が増えれば、当然そこで働く職員の仕事量も増加する。それに伴い、業界従事者が増えなければ現場の業務は回らなくなるだろう。しかし、現在は業界の人手不足が深刻化している。人手不足はなぜ起こるのだろうか？業界志望を躊躇する理由の一つとして考えられるのが、待遇面の問題である。看護職はハードワークで不規則な勤務形態が多く、仕事とプライベートの両立が難しいと言われている仕事だ。残業も多く、従事者達の労働内容に見合った待遇が保証されているかどうかは現在働く人達を守るだけでなく、将来の業界の担い手を増やす為にも重要だろう。
仕事量や責任の重さに見合う給与の支給はもちろん、休暇制度の充実化や取得のしやすさ、介護ロボットの導入などが、待遇面の問題解決につながるのではないだろうか。また、女性が多い業界ならではの改善策も必要である。出産や育児に対する雇用主側の理解を深め、育児休暇の取得や勤務先に託児所を設置する等、産後復帰しやすい職場環境を整えることも望まれる。地道に課題改善を積み重ねていく事で労働者達の負担が軽減されれば、業界志望者は徐々に増加すると言えるだろう。